多種多様な介護サービスや医療ケア、レクリエーションなどを提供している老人ホーム。しかし、一口に老人ホームといっても複数の種類があるほか、施設によって入居条件や費用も異なります。このページでは、老人ホーム選びに欠かせない基礎知識についてまとめています。種類や費用、入居方法を知りたい方は参考にして頂ければと思います。
介護付き有料老人ホームは2022年12月調査時点で横浜市内に211軒もあります、こちらでは手厚い介護体制を整えた施設3選をご紹介しています。
老人ホームは、大別して公営施設と民間施設の2種類があります。公営施設は、社会福祉法人や地方自治体が運営する施設で、特別養護老人ホームやケアハウスが当てはまります。一方の民間施設は、株式会社など民間企業が運営する施設です。民間企業は、介護付き有料老人ホームやグループホームなどを運営しています。
公営施設と民間施設は、それぞれメリットやデメリットも異なります。どちらがよいかは人それぞれですが、違いを把握して施設を選びましょう。
老人ホームへ入居するなら、慎重な検討を求められるのが費用です。老人ホームは、主に入居一時金と月額費用を支払う必要があります。入居一時金は、入居時に支払う費用です。0円という施設がある一方、数百万円かかる施設もあります。月額費用は賃料や介護サービス費を含んだ費用で、施設により大きく異なります。
費用は公営・民間で違いがあるほか、民間施設間でも開きがあります。経済的に負担できる範囲で施設を探しましょう。ただし、費用が高額ならよい施設とは限らないため、見学や体験入居も必須です。
老人ホームの入居方法は、公営と民間でさほど大きな違いはありません。体験入居が終わったら担当者と面談し、入居審査を受けましょう。ただし、入居条件は施設によって違いがあり、要介護度や年齢によって入居の可否が決まります。
横浜市の場合、入居一時金0円の介護付き有料老人ホームが増えていることもあり、待機人数は減少しつつあります。しかし、公営施設は待機人数が多いため、入居には時間がかかります。スムーズに入居したいなら、民間の施設も検討しましょう。
親などの家族を老人ホームへ入居させるなら、施設との関わり方を考えなくてはいけません。施設のサービス内容によって関わる範囲が変わりますので、事前にしっかり確認しておきましょう。
また、老人ホームによって面会可能な時間と方法・場所が異なります。事前予約が必要な施設が多いため、面会時は注意しましょう。なお、老人ホームに迷惑をかけないよう、必ずルールは守り、トラブルが起きた時は話し合うことが大切です。
医療行為とは医師の医学的な判断や技術により行われる行為のことです。有料老人ホームには必ずしも医師が配置されているわけではないため、自分や家族はどんな医療行為が必要か見極め、それに合った医療行為があるかを確認しなければなりません。このページでは、有料老人ホームの医療行為について詳しく解説しています。医療行為が必要で施設を探している方は、ぜひ参考にしてみてください。